営業支援ツール(SFA)

21製品を一挙紹介!企業のデジタル化を推進するDXツールの完全ガイド

目次

デジタル技術の進化や働き方改革の推進により、近年注目を集めているのが「DX(デジタルトランスフォーメーション)です。

DXとは、デジタル技術を活用してビジネスや組織の仕組みを根本から見直し再構築する取り組みを指します。

特に近年は、国際的な市場競争の激化国内の深刻な人手不足といった背景から、業務効率化を目的にDX導入を検討する企業が増加しています。

しかし、実際にDXツールを導入したいと考えても「何から始めれば良いのかわからない」と悩む企業の担当者も少なくありません。

本記事では、おすすめのDXツールをご紹介するとともに、ツール選びのポイントについても解説します。DXに取り組む企業担当者の方は、ぜひ参考にしてください。

DXツールとは?デジタルトランスフォーメーションの基本を解説

DXツールとは、企業がデジタルトランスフォーメーションを促進するためのテクノロジーソリューションのことです。これにはクラウド、AI、ビッグデータなどが含まれ、業務プロセスの効率化、自動化、さらにはイノベーションの創出を支援します。この結果、企業は競争力を高め、市場での成功を実現できます。

DXとは何か?

DX(Digital Transformation)は、デジタル技術を活用して新しいビジネスモデルを創出したり、業務に革新をもたらしたりする取り組みです。経済産業省は、DXを通じて企業が競争力を強化するためのイノベーションの重要性を強調しています。

DXの本質とは、単に業務をデジタル化するのではなく、新しい価値を生み出す手段としてデジタル技術を活用することです。

DXとIT化の違い

DXとIT化は混同されやすいですが、それぞれ異なります。

  • IT化:デジタル技術を導入して業務を効率化する手段の一つ。例:ツール導入でデータ管理を効率化。
  • DX:IT化を活用しながら、企業全体に革新をもたらし、競争力を高めるプロセス。

重要な違い

IT化は単なる技術導入で終わりがちですが、DXでは他社との差別化や新たな価値創出を目的としています。

DXツールの考え方

日本企業では、DXの導入に慎重な姿勢が見られ、以下の課題があります。

  1. 外部依存の高いシステム構築
    DX関連業務を外部に委託するケースが多く、企業内にノウハウやスキルが蓄積されません。
  2. 内部改革の欠如
    DXを成功させるには、経営戦略に沿った内部業務改革組織改編が必要です。これを怠ると、単なるICT技術の導入で終わり、システム間の連携や統合が進まないリスクがあります。

解決策

  • 長期視点で経営戦略を策定
    不要なシステムを段階的に廃棄し、共有プラットフォームの整備を進めることが重要です。
  • 部門間連携を重視し、企業特性に基づいたDXツールを選定することが成功への鍵です。

日本のDX化の現状とは?

早急にDX対応が求められる中、日本の従来型業務ではなぜグローバルな流れに追随できないのでしょうか。

従来型業務の課題

  1. ICT投資の大部分が運営・維持に充てられている
    日本企業のICT投資の約8割が既存システムの運営・維持(ランザビジネス)に消費され、新しい変革への投資が限定的です。
  2. レガシーシステムと旧態依然とした開発手法
    古い考え方が根強く残り、開発プロセスでは順序立てて進めるウォーターフォール型を採用している企業が多数です。

世界で求められる変化

急速に進化するシステム開発には、柔軟に変化へ対応するアジャイル開発が適しているとされています。この問題は単に技術やプロセスの問題に留まらず、企業文化や方針全体の課題を浮き彫りにしています。

DXツールで実現できる効率化のポイント

DXツールの導入により、さまざまな業務プロセスの効率化が可能です。以下に主要な効率化の分野と具体的なツール例を解説します。

効率化1: 自動化 – RPAでルーティン作業をロボットに代行

RPA(Robotic Process Automation)は、日々の繰り返し作業をロボットが代行することで、業務を自動化し、人的リソースの削減が可能です。これにより、従業員は創造的な業務に集中できる環境が整います。

  • 特徴: データ入力や定型業務など、特に単純作業を効率化。
  • メリット: フリーソフトも利用可能で、初めての導入でもコストを抑えられます。
  • 活用例: 請求書処理、自動化されたメール返信など。

効率化2: システム運用 – ダッシュボードで監視・分析・管理を一元化

システム運用におけるDXツールは、業務を止めることなく効率的な運用を支援します。特に、監視・分析・管理機能を統合したダッシュボードは、DX推進をスムーズに進めるための鍵となります。

  • 特徴: プロジェクト全体を可視化し、進捗管理やタスクのリマインド機能を提供。
  • メリット:
    • 作業の進捗を一目で把握。
    • ミスや作業の重複を削減。
  • 活用例: プロジェクト管理ツールによるタスクの進行状況共有、遅延防止のアラート機能。

効率化3: マーケティング – 顧客データを一元化して自動化

マーケティングDXツールでは、顧客データを一元化し、マーケティング戦略を最適化できます。

  • MA(Marketing Automation): 複数のチャネル(SNS、LINE、メールなど)から収集したデータを活用し、顧客ごとに最適なコンテンツを提供。
  • SFA(Salesforce Automation): 商談履歴や顧客情報を整理・可視化し、営業活動を支援。

特徴: ビジネス形態(B2BまたはB2C)に応じたツール選定が重要。

メリット: 顧客ニーズを正確に把握でき、適切なタイミングでのアプローチが可能。

活用例: パーソナライズされたメール配信、営業支援ツールによる成約率向上。

効率化4: コミュニケーション – 顧客対応の効率化と満足度向上

CRM(Customer Relationship Management)やチャットボットは、顧客とのコミュニケーションを効率化し、満足度を高めます。

  • CRMの特徴: 顧客情報を統合し、詳細な分析に基づいた個別対応が可能。
  • チャットボットの特徴: 自動回答機能や担当部署への迅速な転送機能を持ち、顧客の問い合わせ対応を効率化。
  • メリット:
    • 業務時間を短縮し、担当者の負担を軽減。
    • 顧客への迅速かつ適切な対応を実現。
  • 活用例: よくある質問への自動応答、新規顧客の問い合わせから営業部へのスムーズな引き継ぎ。

DXツールの主な8つの種類を解説

DXを推進するためのツールは、特別に難しいものではありません。多くの企業がすでに導入しており、日常的に活用されています。以下は、特におすすめの8つのDXツールとその特徴です。

RPA(Robotic Process Automation)

RPAは、業務を自動化するためのツールです。

  • 用途: PC操作やデータ処理など、ルーティンワークを自動化。
  • メリット: 従業員は人間にしかできない業務に専念できるようになります。
  • : データ入力の自動化、請求書処理の効率化。

オンラインストレージ

オンラインストレージは、データをインターネット上に保存し、共有や共同作業を可能にするツールです。

  • 用途: チーム間の情報共有やバックアップ管理。
  • メリット: 複数人での同時編集が可能、データの紛失リスク軽減。
  • : Googleドライブ、Microsoft OneDrive

ビジネスチャット

ビジネスチャットは、メールより手軽にメッセージを送受信し、簡単にデータ共有ができるツールです。

  • 用途: チーム内のコミュニケーションや軽量ファイルの共有。
  • メリット: スピーディーな意思決定とコミュニケーションが可能。
  • : Slack、Chatwork

Web会議システム

Web会議システムは、ビデオ通話や音声通話ができるツールです。

  • 用途: リモートワークやオンラインミーティングの実施。
  • メリット: 出張費削減や迅速な会議開催が可能。
  • : Zoom、Microsoft Teams

ERP(Enterprise Resource Planning)

ERPは、企業資産(ヒト・モノ・カネ・情報)を一元管理するツールです。

  • 用途: 在庫管理、資源配分、財務管理。
  • メリット: 業務プロセス全体の可視化と最適化。
  • : NetSuite、クラウドERP ZAC
  • 特におすすめ業種: 製造業、物流業。

CRM/SFA

CRM(顧客関係管理)やSFA(営業支援)は、営業・マーケティング効率化に不可欠なツールです。

  • 用途: 顧客情報の管理、営業活動の可視化と分析。
  • メリット: 顧客対応の質向上、営業効率の向上。
  • : Salesforce Sales Cloud

MA(マーケティングオートメーション)

MAは、マーケティング活動を自動化するツールです

  • 用途: 見込み顧客の抽出、個別対応の自動化。
  • メリット: 顧客ごとに最適なタイミングでのアプローチが可能。
  • : Salesforce Pardot

BI(ビジネスインテリジェンス)

BIは、ビジネスに必要なデータを集計・分析し、意思決定をサポートするツールです。

: Yellowfin、Dr.Sum
用途: データ分析による業務改善や戦略立案。

メリット: ノーコードで簡単操作が可能、迅速なデータ活用。

おすすめのDXツール21選:導入検討に役立つガイド

Slack

項目内容
用途ビジネスチャット、チーム内コミュニケーション
特徴拡張性が高く、多数のサービスと連携可能 メッセージの編集・削除が可能 通話機能あり
料金無料プランあり、有料プランは要見積もり

Chatwork

項目内容
用途ビジネスチャット、タスク管理
特徴グループチャット機能 タスク管理機能 音声/ビデオ通話
料金無料プラン、400円/ユーザー/月(有料プラン)

LINE WORKS

項目内容
用途ビジネスチャット、スケジュール管理
特徴LINEと画面が同じで使いやすい トーク、カレンダー共有、スタンプ機能 LINEユーザーとの連携が可能
料金無料プラン、300円/ユーザー/月(ライト)
500円/ユーザー/月(ベーシック)
1,000円/ユーザー/月(プレミアム)

Zoom

項目内容
用途オンライン会議、ウェビナー
特徴高品質な音声・映像 画面共有機能 最大1,000人参加可能(有料プラン)
料金無料プランあり、有料プランは2,000円/月~

TimeCrowd

項目内容
用途時間管理、タスク管理
特徴自動時間計測 プロジェクト別の工数管理 チーム全体の稼働状況可視化
料金無料プランあり、有料プランは500円/ユーザー/月~

Asana

項目内容
用途プロジェクト管理、タスク管理
特徴直感的なUI カレンダー連携 ガントチャート機能(有料プラン)
料金無料プランあり、有料プランは10.99ドル/ユーザー/月~

Dropbox

項目内容
用途ファイル共有、クラウドストレージ
特徴容易なファイル同期 バージョン管理 他のアプリとの連携
料金無料プラン(2GB)あり、有料プランは1,480円/月~

Google Drive

項目内容
用途オンラインストレージ、ファイル共有
特徴Googleアカウントとの連携 リアルタイム共同編集 強力な検索機能
料金無料プラン(15GB)あり、有料プランは280円/月~

UiPath

項目内容
用途RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)
特徴直感的な操作性 AI/機械学習との連携 幅広い業種・業務に対応
料金要見積もり

SAP

項目内容
用途ERP(統合基幹業務システム)
特徴包括的な業務管理 業界別ソリューション クラウド対応
料金要見積もり

Salesforce

項目内容
用途CRM/SFA(顧客関係管理/営業支援)
特徴クラウドベース カスタマイズ性が高い 豊富な連携アプリ
料金Starter: 3,000円/ユーザー/月
Professional: 9,600円/ユーザー/月
Enterprise: 19,800円/ユーザー/月
Unlimited: 39,600円/ユーザー/月

HubSpot

項目内容
用途MA(マーケティングオートメーション)
特徴オールインワンのマーケティングツール リード獲得から顧客管理まで対応 無料プランが充実
料金無料プランあり、有料プランは要見積もり

Sansan

項目内容
用途名刺管理、営業支援
特徴高精度なOCR技術 顧客データベース構築 営業インサイト提供
料金要見積もり

Tableau

項目内容
用途BI(ビジネスインテリジェンス)
特徴直感的なデータ可視化 リアルタイムデータ分析 多様なデータソースとの連携
料金要見積もり

WordPress

項目内容
用途CMS(コンテンツ管理システム)
特徴豊富なテーマとプラグイン SEOフレンドリー 多言語対応
料金無料(ホスティング費用別)

tebiki

項目内容
用途動画マニュアル作成
特徴簡単な動画編集 マニュアルの一元管理 モバイル対応
料金要見積もり

tebiki現場分析

項目内容
用途デジタル帳票ツール
特徴ペーパーレス化 リアルタイムデータ収集 分析レポート作成
料金要見積もり

Money Forward クラウド

項目内容
用途経理・人事労務・法務
特徴クラウド会計ソフト 自動仕訳機能 多数の金融機関と連携
料金プランにより異なる、要見積もり

Trello

項目内容
用途プロジェクト管理、タスク管理
特徴カンバン方式のボード 直感的なドラッグ&ドロップ操作 豊富な連携機能
料金無料プランあり、有料プランは1,300円/ユーザー/月~

ChatGPT

項目内容
用途AI会話ツール
特徴自然言語処理による高度な対話 多様なタスクに対応 APIを通じた他サービスとの連携
料金無料版あり、ChatGPT Plus $20/月

Midjourney

項目内容
用途AI画像生成ツール
特徴テキストから高品質な画像を生成 芸術的なスタイルの画像生成が得意 Discordを通じて利用
料金Basic Plan: $10/月
Standard Plan: $30/月
Pro Plan: $60/月

失敗しないためのDXツール選びのコツ

DXツールの導入を進める際、経営課題にだけ目を向けてしまうと、ユーザーや従業員に不利益が生じる可能性があります。反発や混乱を防ぐため、以下の点に注意して進めましょう。

既存システムとの連携や拡張性

DXツールは万能ではないため、既存システムとの連携が難しい場合があります。このような場合、次の対策を検討する必要があります。

  • 既存システムに適合するツールの開発
  • 導入予定のツールに合わせた業務プロセスの見直し

どちらの方法もコストやリソースが大きくかかるため、導入を決定する前に、以下を確認することが重要です。

  • 「既存システムと連携可能か」
  • 「業務プロセスをどこまで拡張できるか」

複雑な機能やUIはかえって扱いづらい

高機能なツールは魅力的ですが、機能やUIが複雑すぎると、次のようなデメリットが生じる可能性があります。

  • 不要な機能が多く、導入や維持にコストがかかる
  • 操作が難しく、一部のスキルを持った従業員しか使えない
  • 業務効率化を目指して導入したのに、かえって負担が増加する

特に、既存のDXツールは企業の用途や状況によって使い勝手が異なるため、無理に対象範囲を広げる必要はありません。

  • 自社の従業員が扱えるツールを選ぶ
  • 適切なツールが見つからない場合は、社内での開発も検討

DXツールはアップデートや見直しが必要

DXツール導入後、業務プロセスやルールが変更された場合、ツールのアップデートや調整が求められます。この作業を外部に依頼すると、追加コストや時間がかかる可能性があります。

基本的には、以下を考慮して進めることが重要です。

  • 社内でメンテナンスができる体制を整える
  • プロセス変更に柔軟に対応できる人材の確保

また、DX人材の獲得競争が激化している現状を踏まえ、ツール選定と同時に採用活動や人材育成を進めることが成功への鍵となります。

DXツール導入の成功事例から学ぶポイント

事例1. 株式会社ブリヂストン – 高度技術をDXで標準化

ブリヂストンは、「2050年にサステナブルなソリューションカンパニー」を目指すビジョンのもと、リアルな製品とデジタルを融合したソリューションビジネスを推進しています。

  • 導入DX技術: モーションカメラを用いた「技能伝承システム」
  • 成果:
    • 熟練技術をデジタル化し、標準化を実現。
    • 生産性向上と高品質商品の安定供給を達成。
  • ポイント: 高度な技術をDXで受け継ぎ、品質と効率の両立を実現した取り組み。

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事例2. 東京センチュリー株式会社 – 金融・サービス・事業の融合

東京センチュリーは、社内システムをDXによって大幅に変革し、業務効率化と新たな価値提供に成功しました。

  • 導入DX技術:
    • RPAを活用した「ロボットポータル」サーバの構築。
    • SaaSモデルの事業基盤の導入。
  • 成果:
    • 年間8,000時間/9万件の業務を自動化。
    • テレワーク下で自宅からロボット操作が可能に。
    • 金融とサービスを融合させたビジネスモデルを深化。
  • ポイント: DXツールを軸に、金融と事業基盤の両方を強化し、業務効率と収益性を向上。

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事例3. 株式会社小松製作所 – スマートDX現場の構築

小松製作所は、建設現場の生産性や安全性を革新するためIoTやAI技術を活用したDXを推進しています。

  • 導入DX技術:
    • IoT/AIによる予知保全技術(KOMTRAX)。
    • 建設現場の情報をICTでつなぐシステム。
    • 自動化・遠隔操作化・電動化の進行。
  • 成果:
    • 稼働状況の見える化を実現。
    • 安全性、生産性、環境性の向上。
    • ESG(環境・社会・ガバナンス)課題の解決と収益向上を両立。
  • ポイント: 次世代技術を活用し、顧客価値と社会価値を両立することで競争優位性を確立。

まとめ:DXツールでビジネスを次のステージへ

無料ツールを上手に組み合わせることで、DXの実現に役立てることが可能です。低コストで業務改革を進められる点は、大きな利点といえます。

ただし、無料ツールは利用者から料金を徴収しないため、機能が制限されることが多い点に注意が必要です。どの機能が利用できるのかを詳細に比較・把握した上で、適切に活用することが重要です。

また、無料ツールは必ずしもすべての企業やニーズに適しているわけではありません。もし、自社の要件が無料ツールで満たせない場合は、有料サービスの導入を検討することも視野に入れるべきです。

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